あきら基金、理事メンバー紹介

横井博文

代表理事, President and Chief Executive Officer

一卵性双生児の兄として生まれる。大学卒業後、メーカーに就職。退職後、29歳にて渡米。現地での就労経験を経て、米国大学院に進学。在学中に低所得者層の子供を支援するチャイルドケア・プログラムや非営利団体が運営するホテル業の税務会計業務フローの改善などを、地元企業やNPO団体と協業で実施。

その後、自動車業界専門の米系コンサルティング会社にてアナリスト業務・管理職を経験。同社退職後、中東・イスラム社会へ。レバノン駐在中にマサチューセッツ工科大学の起業家支援プログラムやグラミン銀行のマイクロファイナンスを始めとする数々のソーシャル・ビジネス事業を担当。

この間にあきら基金を創設。在日フィリピン人や中東レバノン人との協働でソーシャルエンタープライズを国内外で起業。渡英を経て帰国後、ソーシャルイノベーションの分野を軸に、すべての人々が恩恵を受ける「インクルーシブ(包括的)」な社会を目指し、日本と海外との懸け橋となる責務を担いながら国内外を奔走中。

東日本大震災後、日米官民パートナーシップ「TOMODACHI米日ユース交流プログラム」を創設、カントリー・ディレクターに就任。2012年には国際連合で発足された「イノベーションと起業家精神に関する世界サミット(THEWSIE)」の戦略パートナーに選出、就任。

2013年にイギリスの大手出版社であるKogan Page社が特集した「Innovators in Society」にて、双子の弟と共に30人余りの社会変革者の一人に選出。2015年には、米国ワシントンD.C.に本部を置く国際子ども芸術財団(ICAF)より、スウォッチグループ米国社長Frank Furlan氏と共に、「World Children’s Award 2015」を受賞。同年、スタンフォード大学経営大学院EPNLフェロー(The Executive Program for Nonprofit Leaders)に選出。

東京大学グローバル・リーダーシップ・プログラム特任助教(2013年~2015年)。上智大学グローバル30事業に関する外部評価委員(2013年度)。第5回世界子どもフェスティバル大会主催委員(2015年)。ハーバード大学ケネディ・スクール・エグゼクティブ・プログラム修了(Financial Institutions for Private Enterprise Development)。カナダ・マギル大学大学院修了(Post-MBA)。サンフランシスコ大学大学院修了(MBA)。

バリア・デイ (レバノン)

理事, Open Innovation 担当

バリア・デイは、起業家精神を持った、熱心な市民社会活動家である。とくに若者のエンパワメントとジェンダー問題が彼女の関心事項である。レバノンにあるNGO団体「トリポリ・ユース・フォーラム」の創立者であり、「Fadila Wassef Fattal Cultural Salon」の役員も務めている彼女は、大学在学中、米国NGO団体「バイタル・ボイス・グローバル・パートナーシップ」(Vital Voices Global Partnership)のレバノン支部において、女性の権利擁護に対する政策支持者として活動を行っていたこともある。

彼女の豊富な経験と活動家としての経歴を通して、次第に持続可能な開発にビジネスの視点を融合させた社会問題の解決に関心を寄せるようになる。その表れの一つに、レバノン北部で実施されているビジネス・プラン・コンテストの中では最も評されている「Maurice Fadel Prize」の理事への抜擢があり、この分野における、さらなる活躍が期待されている。2012年には、ダボス会議で知られる世界経済フォーラム( URL:www.weforum.org )の「グローバル・シェイパーズ2012」に選出された。現在は、米国ワシントンD.C.において、世界銀行グループの一機関である国際金融公社(International Finance Corporation: IFC)傘下のDoing Business部門 ( URL:www.doingbusiness.org/ )において「Starting a Business インジケーター」を担当するコンサルタント・アナリストとして勤務。

ベイルート・アメリカン大学(American University of Beirut)栄養学部卒業。レバノン・アメリカン大学大学院(Lebanese American University)にてMBA修了。米国国務省主催「International Visitor Leadership Program (IVLP)」修了。スウェーデン国際開発協力庁、Swedish Institute for Public Administration (SIPU)、ウプサラ大学(スウェーデン)共催「男女平等推進における人権問題」(Human Rights towards Gender Equality)プログラム修了。オランダ・マーストリヒト大学院経営管理部主催「女性起業家推進エグゼクティブ・プログラム」(Women Entrepreneurship Promotion Executive Program)修了。現在は、国連で発足された「イノベーションと起業家精神に関する世界サミット(THEWSIE)」の運営に携わっている。

セサール・サントヨ (フィリピン)

理事, Community Development 担当

セサール・サントヨは、あきら基金が支援するソーシャル・エンタープライズ・イングリッシュ・ランゲージ・スクール(Social Enterprise English Language School : SEELS) の代表取締役である。SEELSは弊基金が設立を支援・協力した最初のソーシャル・エンタープライズで、社会的弱者の立場にある在日フィリピン人女性に、英語教師として活躍するために必要なトレーニングを提供し、認定資格を与えている。活動拠点は、主に低・中所得者世帯が居住する地区で、学習効果の高い画期的な英語学習サービスを提供している。

来日以前、セサールは、香港に拠点を置くthe Asian Center for Development Studies (ASCEND)のエグゼクティブ・ディレクターとして、フィリピンの農業者団体の森林再生活動において指導的役割を演じた。来日後は、非営利団体である日比家族センターを設立(2000年)。代表理事として、在日フィリピン人女性の生活ならびに社会的地位の向上を目指し、彼女たちを英語教師として養成し、自立の道を開くための実践的トレーニングプログラムを企画・運営。このプログラムの実践の場として、2011年にSEELSを設立。

2011年3月11日に起きた東日本大震災以降は、福島県や宮城県仙台市を中心とした被災地にSEELSの活動拠点を移し、被災地在住のフィリピン人女性および日本人被災者の生活復興に尽力、現在に至る。

長年の日本におけるフィリピン人女性支援活動および2011年の大震災以降の被災地での活動が評価され、2012年にはフィリピンで最も栄誉ある賞の一つであるthe Geny Lopez Bayaning Filipino Awardを受賞。彼が設立したSEELSは、内閣府の復興支援型地域社会雇用創造事業の採択事業の一環としてNPO法人ETICが実施する「みちのく起業」プログラムの第1回ファンド受給者に選出。さらに、2012年9月に米国マサチューセッツ州ボストンにて開催された「イノベーションと企業家精神に関する世界サミット-The World Summit on Innovation & Entrepreneurship (THEWSIE)では、SEELSが「Global Hot 100 Company (世界躍進企業100選)に選出。

光永 奏者

理事, Youth Development 担当

日本人の母とアメリカ人の父との間に生まれ、幼い頃から日本とアメリカの2国間を行き来しながら育つ。

言語教育業界で数年を過ごした後、翻訳サービスを提供するランゲージ・コンサルティング・ファームを設立する。

2011年3月11日の東日本大震災後は、東北地域でのボランティア活動を継続する一方、早稲田大学ビジネススクールを卒業。東北地域で従事したボランティア活動の一つとして、自身の語学力を活かし、続々と来日する海外からの支援団体の通訳および行政との調整・仲立ち役として貢献したことが挙げられる。

早稲田大学ビジネススクールにてMBAを取得後、「東北地方の地域社会を発展へ導くための持続的事業を創造する」という自身のビジョンを実現するため、新たなステップを踏むことを決意し、Earth Campをスタート。Earth Campはコモンアース株式会社の最初の事業である。コモンアース株式会社 代表取締役。

森 健輔

理事, Legal Affairs 担当

2007年に森行政書士事務所 http://kensuke-mori.biz/ を東京都世田谷区にて開業。

高校生の時に、バングラデシュのムハマド・ユヌス氏が取り組んでいたグラミン銀行のマイクロクレジットの手法に感銘を受けたことをきっかけに、開業当初から、日本における社会起業家(ソーシャルビジネス)支援を掲げ、主に10代~30代の志高い若手起業家の創業支援に取り組む。

ご縁をいただいた起業家にとってのベターな選択肢(個人事業・会社・NPO・社団・各種組合・任意団体等)が何なのかについて親身に相談にのり、起業後のサポートも多岐にわたって熱心に行っている。

「どうしたらもっと社会がよくなるのか」「地域や国が元気になるためにはどのようなきっかけや仕組みが必要なのか」「社会貢献したいという志(純粋な気持ち)とビジネス(お金を稼ぐこと)の両立はどうすればいいのか」といったについて、起業家と一緒に日々真摯に考えてさせていただくことを心がけている。

2003年3月 学習院大学法学部法学科卒業。

アドバイザリーボードメンバー(2014年8月現在)

C. ジェフリー・チャー (日本・米国)

ジェイ・シード株式会社代表取締役兼CEO

シリアルアントレプレナー。カリフォルニア州弁護士、法学博士(ハーバード大学ロースクール・カリフォルニア州立大学バークレイ校)。

トリ・ムンプニ (インドネシア)

非政府組織IBEKA 創立者兼エグゼクティブ・ディレクター

アショカ・フェロー。「アジアのノーベル賞」とも呼ばれているラモン・マグサイサイ賞(Ramon Magsaysay Award)受賞。

林 雅美 (メキシコ・日本)

マイクロファイナンス・ネットワーク代表

前職はJPOとして国連開発計画(UNDP)メキシコ事務所に勤務。2001年よりメキシコシティ在住。

英文表示されている箇所については
日本語化の対応中です
  • バナー:AXIS