2015. 01. 12
東京 | 日本

あきら基金が支援しているソーシャル・エンタープライズ、シールズ株式会社(SEELS)が、日本最古の英字新聞ジャパンタイムズに紹介されました。

当該の記事は、日本におけるフィリピン人移民、とくに女性の社会的地位と立場について触れながら、エンターテイナーとして出稼ぎにきたフィリピン女性の社会的・経済的自立を支援するSEELSのマイクロフランチャイズ・モデル、「英会話学校」や「国際幼児保育所」事業が紹介され、最近開催されたトレーニング・ワークショップの内容が具体例として取り上げられています。代表取締役のセサール・サントヨ氏は、記事の中で、アドボカシーの活動の一環として、トヨタ財団から助成を受けて作成されたビデオ、「Accept Us Maybe」を、従来の移民政策と移民への社会保障に対する提言として活用し、その効果に期待したいと述べています。

オリジナルの記事は下記のリンクよりご覧いただけます。(英文のみ)

シールズ株式会社(SEELS)
日比家族センター代表であるセサール・サントヨ氏があきら基金の助成・支援を経て2011年5月に起業しました。東日本大震災の被災地域である東北地方に居住する6千人以上のフィリピン人に対して英語講師としての研修・雇用機会を創出すると共に、日本におけるグローバル人材育成に対応する形で、中・低所得者地域の家庭に安価で英語を学べる英会話学校や国際幼児保育所などを提供しています。
2014.11.26
東京 | 日本

2014年11月14日、東京アメリカンセンターにて2014年度TOMODACHI米日交流プログラムに参加した日米両国の学生たちが、プログラムの最終成果の発表を行いました。会場には、TOMODACHI交流基金、在日米国大使館、米日カウンシル、 ホストファミリーや、過去のTOMODACHIイニシアチブプログラム参加者が集まり、日米両国の学生たちの発表に耳を傾けていました。

発表会は、ジェイソン・P・ハイランド在日米国大使館首席公使、そして米日カウンシルのアイリーン・ヒラノ・イノウエ会長による歓迎の言葉で幕を開け、その後TOMODACHI交流基金(トヨタ自動車、三菱商事、日立製作所により設立)を代表し、三菱商事のグローバル渉外部長である秋元諭宏氏からも素晴らしい挨拶がされました。

まず、慶應義塾湘南藤沢高校の生徒6名がこの夏ワシントンD.C.で行った数々のプロジェクトの成果について発表し、その後、アメリカ、ワシントンD.C.から来た5名の学生たちが発表を行いました。アメリカ側の学生は、地震や津波を生き抜いた東北の人々や復興に尽力する人たちとの交流は、非常に印象的なものになった、と報告していました。

日米交流プログラムの企画を担当しているあきら基金代表理事、横井博文氏は、「2週間前に自分たちで立てた目標をこのプログラ ムを通して一人ひとりが達成できたことを願っています。TOMODACHIイニシアチブのプログラムが若い世代の皆様にとって、どれだけ人生を変える経験になるかを見て、感銘を受けました。」と、結びの言葉を述べました。

本発表会に関する詳細はこちらからご覧ください。

*情報元:TOMODACHI HP (http://usjapantomodachi.org/2014/11/13981/)

2014.03.18
ワシントンD.C. | 米国

TOMODACHI米日ユース交流プログラムに参加した6人のアメリカ人高校生が、本プログラムへの参加を通して得た経験や学びを発表する会がワシントンD.C.で開かれ、その様子がTOMODACHIプログラムのウェブサイトで紹介されました。

この発表会は、東日本大震災から3年目にあたる2014年3月11日に行われ、6人の高校生は、日本での経験、特に東日本大震災で被災し、復興途上にある東北を訪問した際に経験し学んだことを彼ら独自の視点から発表しました。

本発表会に関する詳細はこちらからご覧ください。

掲載の写真は、南三陸町、防災センター跡を訪問させていただいた際に撮影されたものです。
2013. 12. 12
ロンドン | 英国

英大手出版社であるKogan Page社が2013年12月12日付に特集した「Innovators in Society」にて、あきら基金共同代表理事の横井博文・篤文が30人余りの社会変革者(イノベーター(innovator))の一人として選出されました。

本記事は、医療介護、公共政策、社会格差、教育、環境保護など、各分野にて社会問題に取り組み改革を進めるイノベーター(innovators)100人にインタビューを行ったKim Chandler McDonald女史の著書「イノベーション:イノベーターはどのように考え、行動し、世界を変えてゆくのか?(Innovation: How Innovators Think, Act and Change Our World)」に基づき、その内容が構成されています。[1]

世界から選出された30人余りのイノベーターには、Kivaの創設者兼代表取締役であるMatt Flannery氏を始め、前フィンランド総務大臣Suvi Lindenj女史や国連環境計(UNEP)「気候ヒーロー(Climate Heroes)」であるロズ・サベージ(Roz Savage)女史などが挙げられており、各分野にて功績が認められた起業家や社会活動家、政治家や大学教員、冒険家や青年実業家などの方々がそれぞれ紹介されています。

[1] http://www.koganpage.com/editions/innovation/9780749469665


オリジナルの記事は下記のリンクよりご覧いただけます。(英文のみ)

2013. 12. 10
南アフリカ | ケープタウン

あきら基金の理事であるゲイリー・ケンドール博士が、英国で最も影響力がある新聞の一つである「ガーディアン」紙において、人類の化石燃料依存からの脱却の緊急性について論説しました。

ケンドール博士は、記事中において、トーマス・ニューコメンの発明以降の化石燃料時代における、人類によるエネルギー生産および消費がどのように変化したか、そして、私たち人類が、現在の生活様式を維持するため、何を犠牲にし、どれほどのエネルギーを浪費しているかを論じています。

博士は、私たち人類が、人類の未来を自ら進んで選択するのか、あるいは、自然の摂理によって強要されるのか、重要な分かれ道に直面している、と語っています。

※“Guardian Sustainable Business blog”より
オリジナルの記事は下記のリンクよりご覧いただけます。(英文のみ)

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